医学部医学科の学費免除が受けられる大学を紹介しています

奨学金や特待制度で医学部の学費が免除になる大学一覧

医学部を徹底比較

学費免除になる医学部一覧
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この記事では、学費免除になる医学部や学費がなんと無料になる医学部、さらに、地域枠や特待生度などで一部の学費免除の制度がある私立大学医学部どんどん紹介していきます。

私立大学医学部は学費が非常に高いので、このような制度を必ずチェックしておきましょう。

それでは前置きは短くして、一覧で見ていきましょう。

医学部の学費一覧はこちら

条件付き学費免除(無料)の医学部

条件付き学費免除(無料)の医学部

自治医科大学

自治医科大学には、修学資金貸与制度があります。

これは、「自治医科大学医学部修学資金貸与規程」に基づいて、入学者全員に必ず学生納付金相当額及び入学時学業準備費を貸与するものです。

この制度によって、入学時に入学金、授業料等の準備は不要となります。

この修学資金は、大学を卒業してすぐに、その学生が入試の際に試験地として選んだ場所(すなわち地元)にある、自治体によって決められた病院にて医師として勤務し、その勤務期間が修学資金の貸与を受けた期間の2分の3(1.5倍)に相当する期間に達した場合は返還が免除されます。

しかし、この条件を受けなかった場合には、貸与金に所定の利率をつけて一括返還しなくてはならないため、注意が必要です。

また、入学時学業準備費として400,000円が入学後に新入生の銀行口座に直接振り込まれますが、これらは入学時に必要となる教科書等の購入費に係る経済的支援を目的として貸与するものになります。

防衛医科大学

防衛医科大学校に入学した場合、学生の身分は、医学生であると同時になんと防衛省職員(特別職国家公務員)。

被服、食事等は、すべて貸与又は支給されます。

在校中は、毎月所定の学生手当(月額117,000円)が支給されるほか年2回の期末手当(6月と12月)が支給されます。

入校の際の入学金及び授業料等は一切必要なし。

さらに本人の医療費は、防衛省の病院等で受診した場合はすべて国が負担されますし、とにかく生活すべてにお金がかからない制度になっています。

学生は、防衛省共済組合の組合員となり、その給付が受けられるほか、各種の福祉制度まで充実しています。

また、自治医科大学と同様に、条件を満たさなかった場合、すなわち償還金卒業後勤務年限が9年を満たないで離職する場合は、卒業までの経費を償還しなければならないので注意が必要です。

産業医科大学

産業医科大学には、医学部修学資金貸与制度があります。

医学部の学生を対象に、公益財団法人産業医学振興財団が修学資金として学生納入金の一部を貸与する制度です。

卒業後、貸与を受けた期間の1.5倍の期間(在学6年間にわたり貸与を受けた場合は9年間)産業医等の職務に就けば、貸与を受けた全額が返還免除となります。

但し卒業後、産業医等の職務に就かない場合、または所定期間勤務しない場合については、貸与を受けた全額を一括返還しなければなりません。

なお、産業医学卒後修練課程もしくは大学院の終了後、「産業医等の職務に一定期間」就けば、産業医学卒後修練課程もしくは大学院の修学期間は、「産業医等の職務に就いていた」とみなされます。

その合算9年により、全額返還免除の要件を充たすことができます(大学卒業から概ね9~11年)。

医学部の特待生制度

医学部の特待生制度

特待生制度を実施している医学部の中から一部紹介します。

特待生制度は、基本的に返済義務のない学費免除制度です。

国際医療福祉大学

国際医療福祉大学では、医学部特待奨学生制度で、特に優秀な合格者である一般入試45名、共通テスト利用入試5名に対して、1年次に入学金150万円を免除し、さらに、250万円を給付。

そして2年次以降にも230万円を給付します。

順天堂大学

学費減免特待生制度というもので、一般選抜A方式合格者の成績上位10名に対して1年次は入学金(200万円)のみ学費の負担でそれ以外の授業料・施設設備費・教育充実費等を免除。

さらに2年次から6年次の学費は毎年100万円の負担となり、6年間の学費総額は700万円のみと国公立大学なみです。

減免額は6年間で総額1,380万円にもなります。

慶應義塾大学

人材育成特別事業奨学金という制度です。

一般入試の成績上位者10名程度に対し、4年間、年間200万円を給付します。

給付といっても返済義務はなく、返済不要です。

日本医科大学

一般選抜成績上位者のうち入学した者で、前期30名、後期10名、後期共通テスト併用3名に対して入学時の授業料250万円を免除する制度です。

北里大学

北里大学では、特別待遇奨学生制度で、一般入試の合格者の中から、若干名ずつ2区分に分けて特待生を選びます

第一種特待生は、入学金、授業料、施設設備費および教育充実費の納入免除され、第二種特待生は、入学金および授業料の一部の納入免除されます。

東京女子医科大学

特待生制度で、一般入試の成績優秀者5名に対して、授業料を1年次から4年次までの4年間継続的に給付します。

杏林大学

一般選抜の正規合格者のうち、成績上位者5名に対して、初年度は年間の授業料300万円と実験実習費100万円、さらに年間施設設備費400万円の合計800万円を免除。

そして2年次にも前期授業料150万円と前期実験実習費50万円の合計200万円を免除するというものです。

地域枠により学費免除・貸与する医学部

地域枠により学費免除・貸与する医学部

東北医科薬科大学

東北地域医療支援修学資金制度で、修学資金枠A方式合格者35名で宮城県30名、青森県・岩手県・秋田県・山形県・福島県各1名ずつに対して6年間毎年年額500万円を貸与する。

さらに、修学資金枠B方式合格者20名に対し、6年間毎年年額250万円に加えて各県の修学資金を貸与する制度です。

条件(卒業後何年の間に医師免許を取得することや、指定医療機関に医師として卒業後10年間程度勤務すること)で返還を免除することができます。

医師免許の取得が何年以内なのか、また、卒業後何年働かなくてはならないのかは、各々の都道府県によって年数が違うので、募集要項をチェックしてください

近畿大学

近畿大学には多くの地域枠があり、それぞれに修学資金制度があります。

大阪府医師確保修学資金、奈良県緊急医師確保修学資金、和歌山県地域医師確保修学資金、静岡県医学修学研修資金貸与制度の4つです。

それぞれの条件は、地域枠によって入学した成績上位者2~5名程度に対して大阪府は月額10万円、それ以外の3つでは月額20万円を貸与するものです。

奈良県では入学金相当額の100万円も貸与されます。

全ての制度で、以下に挙げる同じような条件をクリアした場合は返済の義務が発生しません。

卒業後1年半または2年以内に医師免許取得、キャリア形成プログラムに所属すること、指定された病院で研修・医師として働くことなどです。

久留米大学

福岡県地域医療医師奨学金制度で、福岡県特別枠推薦型選抜入学者5名に対して6年間月額10万円を貸与します。

返済義務が免除される条件は、大学卒業後2年以内に医師国家試験に合格してすぐに医師免許を取得すること。

そして、奨学金の貸与を受けた期間の1.5倍の期間(この中に2年間の初期臨床研修期間を含む)県内の指定された病院及び診療所の指定された以下の中の診療科外科、小児科、産婦人科、救急科、麻酔科で勤務すること。

奨学金

奨学金

慶應大学

慶応大学には、学問のすゝめ奨学金という奨学金制度があります。

この奨学金は、慶應義塾大学の学部第1学年に入学を強く希望する首都圏(東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県)以外の高等学校等出身者で、人物および学業成績が優秀であるにもかかわらず、経済的理由により本学への入学に困難を来している受験生に対し、経済支援を行うことを目的としたもの。

奨学金の使途は学費とし、返済義務はありません

奨学生候補者としての採否結果は一般選抜出願前に決定し、入学試験合格・本学への入学手続後に所定の手続をとることで正式採用となります。

奨学金額は他学部年額60万円ですが、医学部は90万円です。

入学初年度には、上記の金額とは別に入学金相当額(20万円)も給付されます。

また、この奨学金は毎年の審査・申請により2年目以降も継続して受給することができ、継続審査時に前年度までの学業成績が特に優秀と認められた者は翌年度の奨学金額が増額することができます。

藤田医科大学

成績優秀者奨学金制度という、特待生制度のような奨学金制度があります。

後期試験の一般入試一般枠入学者5名と、後期共通テスト利用入試入学者5名に対して6年間年額150万円を貸与するものです。

さらに、2年および4年修了時の成績が学年の上位3分の1以内の場合は、奨学金の貸与を継続することも可能です。

大学を卒業して医師免許取得後、藤田医科大学病院または大学が指定した医療施設で貸与期間と同期間(ただし上限5年)医師として働いた場合は返済が免除されますよ。

まとめ

全国の私立大学医学部で、学費免除されて、条件を満たせば6年間学費無料で通うことのできる医学部、特待生度が充実していて成績が良ければ半額程度で6年間通うことのできる医学部、さらには奨学金制度があり、医師になってから返済をする必要のある医学部など、様々な種類の学費免除制度・学費貸与制度が充実していることが分かりました。

私立大学医学部の学費は非常に高いです。

しかし、これらの特待生度や奨学金制度をうまく利用しながら、さらに学費が実質無料で医師になるまでサポートされる医学部を視野に入れて、ぜひ私大医学部の合格を勝ち取ってください。

 
 
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